1995年に起きた阪神・淡路大震災では、地震に伴う火災により７千棟を超える住宅、
面積にして80万平方メートルを超える街並みが焼失し、約10万人もの犠牲者を出しました。
これは地震のみならず、火災の恐ろしさを物語っています。
出火原因のうち最も多かったのは「電気機器や配線に関係する火災」と言われていますが、
建物の倒壊や家電の転倒で、電気ストーブや照明器具が可燃物と接触して火災が発生する「転倒火災」と、
停電後に電気が復旧した際に、地震直後は火災が発生しなかった地域でも、
通電状態となった倒れたヒーターや電気機器、地震によって損傷した配線から出火する
「通電火災」の大きく二つに分かれます。

01転倒火災

阪神・淡路大震災が発生した1月17日。真冬の寒さをしのぐため、多くの家庭で暖房器具が使用されていました。そこへ大きな地震が発生し、倒れた暖房器具が可燃物に引火することで多くの住宅から炎が上がる結果となりました。震度6弱以上の揺れが発生すると、立っていることですら困難です。倒壊した建物や地割れにより消防車の到着が遅れ、迅速な消火も滞ってしまい、木造住宅が密集する地域はたちまち火の海と化しました。

02通電火災

阪神・淡路大震災の出火原因のうち約6割が「通電火災」によるものです。地震発生時にはほとんどの地域で停電が起こりました。この停電により電源が消えた電化製品が、電気復旧に伴い再び通電状態となり、近くにあった可燃物に引火し出火するものが「通電火災」です。住民は停電により電源が切れていると錯覚しますが、避難し家を空けている間、実際のところは電気が止まっているだけで電源はついたままの状態です。電気が復旧した後、通電状態となった倒れた電気ストーブやヒーター、地震によって損傷した配線から出火し、いつの間にか自宅が全焼しているケースが多くありました。阪神・淡路大震災では地震発生から8日後に火災が発生したというデータもあります。

2016年4月14日と16日に発生した熊本地震では、地震が原因となる火災は16件発生し、そのうち通電火災は1件もありませんでした。春先で暖房器具を使用する季節ではなかったことが大きな要因のひとつです。また、通電火災が多発した阪神・淡路大震災の教訓を活かし、災害時にはブレーカー落とすよう啓発されていたことも通電火災ゼロという結果に繋がったと考えられています。災害時の火災を防ぐには、ひとりひとりの行動や防止措置をとることがとても重要だと言えます。

日常生活に必要不可欠な電気は、地震発生時において主な出火原因となってしまいます。
感震ブレーカーの設置は、不在時やブレーカーを切って避難する余裕がない場合に、
地震による火災の発生を防止する有効な手段です。
地震後の火災は、事前の対策をすることで被害を極小化できます。
その事前の対策に一番効果的なものが、感震ブレーカーで、
国も感震ブレーカーの設置の普及を推進しています。

感震装置「CRS」を
電子ブレーカー「N-EBシリーズ」に
取り付けることで、感震ブレーカーへと進化します。

• 感震装置「CRS」とは
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豆知識

都市ガスやLPガスには、震度5弱以上の揺れでガスを遮断する装置が必ず設置されているのをご存知ですか？
電気においても「感震ブレーカー」で事前の対策を！！